「また地震だ…」 そう感じた方も多いのではないでしょうか。
2026年6月26日の夜、山梨県東部・富士五湖を震源とする最大震度6弱の地震が発生しました。6人がけがをし、甲府市などで建物への被害も確認されています。
さらに台風7号が関東・東海に接近するタイミングとぴったり重なってしまい、「地震+大雨」という二重の脅威に各地で緊張が走っています。
この記事では、今回の地震の概要・富士山への影響・台風との複合リスク・今すぐできる備えをまとめます。
この記事で分かること
- 山梨で震度6弱が起きたのは実に102年ぶりという記録的な事実
- 気象庁が発表した富士山の火山活動への見解
- 台風接近と重なることで一気に高まる土砂災害リスク
- 余震に備えて今すぐ確認すべき4つのポイント
山梨で102年ぶりの震度6弱 何が起きたのか
2026年6月26日夜、山梨県東部・富士五湖を震源とする地震が発生し、山梨県内で最大震度6弱を記録しました。
山梨県内で震度6弱以上の揺れが観測されたのは、1924年(大正13年)以来、実に102年ぶりの出来事です。
今回の地震 基本情報
- 発生日時:2026年6月26日夜
- 震源地:山梨県東部・富士五湖
- 最大震度:6弱
- けが人:6人
- 建物被害:甲府市などで確認
- 津波の心配:なし(気象庁)
震度6弱というと「経験したことがない」という方も多いでしょう。立っていることが難しく、固定されていない家具が倒れる可能性がある大きな揺れです。6人のけがで済んだのは不幸中の幸いでした。
富士山への影響は?気象庁の見解
震源が富士五湖のすぐそばということで、「富士山が噴火するのでは?」とドキッとした方も多かったはずです。
気象庁は「富士山の火山活動に変化は見られない」と発表しており、今回の地震との直接的な関連はないとしています。ひとまず噴火リスクについては現時点で心配しすぎなくて大丈夫です。
ただし、余震については「今後1週間程度は注意が必要」と気象庁は呼びかけています。揺れが繰り返されると建物のダメージが蓄積し、後から大きな被害につながることもあるため油断は禁物です。
「死者ゼロに驚いた」「台風と重なって怖い」 ネットの反応
今回の地震に関するYouTubeニュース動画には多くのコメントが寄せられ、おおよそ3つの傾向が見られました。
- 安堵・称賛:「震度6弱で死者が1人も出ていないのがすごい」「耐震基準の高さが証明された」「海外の地震との違いは建物と日頃の冷静さ」
- 複合災害への不安:「台風と地震が重なるとか最悪」「大雨で地盤が緩んでいる時に来たのが心配」「崖の近くの人は本当に気をつけて」
- 驚きと懸念:「山梨でこんな大きい地震は予想外すぎる」「富士山への影響が心配」「最近大きい地震が多すぎる」
「地震に台風。大きな被害が起こらないことを願います」という声も多く、今の状況への不安がにじんでいます。一方で「6弱で死者が出なかった日本強すぎる」という安堵と驚きの声も目立ちました。
台風7号×地震 複合災害で土砂崩れリスクが急上昇
専門家が最も警戒しているのが「地震+大雨」による複合リスクです。
台風の大雨でじわじわと地盤が緩んでいるところに、震度6弱の揺れが加わると土砂崩れが格段に起きやすくなります。山梨県だけでなく、台風の雨が及ぶ東海・関東でも同様の注意が必要です。
崖や斜面の近くにお住まいの方は特に注意が必要です。自治体から避難指示・避難勧告が出た際は、ためらわずに早めに動きましょう。台風の雨風が強まる前の行動が命を守ります。
今すぐできる備え 4つのステップ
地震と台風が同時進行するこのタイミング、落ち着いて以下を確認しておきましょう。
STEP 1 家の安全を目視確認
ひびや傾きがないかチェック。気になる箇所があれば自治体の建物相談窓口へ。
STEP 2 ハザードマップで自宅リスクを確認
国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」で自宅周辺の土砂・洪水リスクを調べられます。
STEP 3 気象・地震情報をリアルタイムで確認
気象庁公式サイトやNHK防災情報で余震・台風の最新情報を随時チェックしましょう。
STEP 4 非常用持ち出し袋の中身を確認
飲料水・非常食・モバイルバッテリー・常備薬・現金・懐中電灯をまとめておくと安心です。
まとめ:地震と台風の「二重リスク」に冷静に備えよう
山梨県で102年ぶりとなる震度6弱の地震が発生しました。幸い現時点で死者はなく、富士山の火山活動にも変化はありません。しかし台風7号の接近と重なる複合リスクはまだ続いています。
- 山梨の震度6弱は1924年以来102年ぶりという記録的な揺れ
- 気象庁:富士山の火山活動に「変化なし」と発表
- 余震は今後1週間程度は注意が必要
- 台風の大雨と組み合わさることで土砂災害リスクが大幅上昇
- ハザードマップと最新防災情報の確認を今すぐ
気象庁公式サイト(jma.go.jp)や地元自治体の防災ページを定期的にチェックし、いざというときの避難場所・ルートを家族で事前に確認しておきましょう。

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